ログリー、16回目の創立記念日〜これまでの歴史とこれからの展望を添えて〜

個人のログを記録していくというコンセプトで、スケジュール、日記、TODOなどの時系列データをカレンダーで管理できるサービスです。当時はWeb2.0ブームの真っ只中で、ブラウザだけで個人のログ情報を記録したり共有したりするというものでした。

カレンダーを作りたかったというよりも、ログに価値があると当時から考えていたので、個人のログを集めて分析し、イベント情報などをレコメンドしていくということを考えていました。
会員数が10万人ほどいったものの、マネタイズができず終了してしまいました。

個人のログの次に目をつけたのが、企業などが発信しているニュースでした。news+viaの造語で「ニュースを経由させる」、つまりはニュースをログとして収集し、付加価値のあるサービスを実現していく、というところからきています。

このブランドのもと、ニュースアグリゲーションサービスやトピックスサービスを展開していました。また、「newziaコネクト」もここから誕生しています。

メディア企業向けに関連記事を自動化させるレコメンドソリューションです。ログリー初の企業向けサービスで、それなりの数のメディア企業に導入頂くことができ、このサービスで会社も黒字化を達成しました。最終的には「LOGLY lift」に統合されましたが、当時のエッセンスは今でも受け継がれています。

loglyという社名は、「ly」ってよく英語の副詞についていることが多いと思うのですが、副詞って日本語では「〜のような」とか「〜的な」などの意味があると思います。なので、ログにlyを付けることで、「ログのような」とか「ログのように」など、サーバのログ以外もログのように扱っていくという意味合いも含まれているんですよ。

当時はディスプレイ広告の真っ只中だったので、新しい概念のネイティブ広告（当時はネイティブ広告とは呼んでいませんでした）は受け入れられるかまだ分からない、受け入れられたとしても少し先になるだろうと考えていて、既に市場ができているディスプレイ広告も扱うことにしたのです。リターゲティング広告を中心としたオーディエンス広告が全盛期だったのですが、「loglyDSP」はリターゲティングでなはく、「newzia」で培った技術を利用してコンテンツマッチ広告を売りにしていました。ところが、リターゲティングにはなかなか勝てず…。さらに後発DSPということもあり、成長できずにいました。

立ち上がりこそスロースタートであったものの、その目新しさもあって徐々に利用されるようになっていきました。そこで、リソースも限られているわけなので、思い切ってDSPをやめてネイティブ広告に振り切ろうと。そこからは「LOGLY lift」に集中し、今に至るというわけです。

事業の成長とは裏腹に組織構築は大変でしたね。私自身も組織を作り上げていくという経験がなかったものですから、採用で人は入って頂けるものの、一体感がでなかったり、統率がうまくいかなかったりと、事業が成長しているがゆえのジレンマを抱えていました。
まだまだ模索中ではありますが、解決策のひとつとしては、組織そのものを変えるということでした。組織の問題は組織で解決するといいますか、具体的にはマネージャー制度をつくって、権限を委譲し、自分一人で見ない、組織として見ていくというのに切り替えていきました。このあたりの話は膨大になってしまいそうなので、またの機会にでも。

そもそもとして、ログリーの理念は「イノベーションで世界中の人々にワクワクを」というもので、広告に限定した理念ではないのですね。理念の言葉は創業時から幾度かの変遷を経てはいるのですが、基本的な考え方は全く変わっていなくて、テクノロジーで世の中を豊かにしたいというのがベースにあります。
だからこそプロダクトやサービスも自分たちのテクノロジーが業界や社会を変えられるのであれば参入していこうと決めています。新規の事業は今までの当社の歴史のようにすべてが上手くわけではないかもしれませんが、チャレンジすることこそが理念実現の一歩だと思っているので、今後も新規事業にはチャレンジしていきます。

コロナ禍で在宅勤務中心となり、働き方について見直す1年となりました。当初は試行錯誤の日々でしたが、最近では在宅勤務でもメンバーが安定的に仕事のパフォーマンスを出せることを証明できたと感じています。一方で、コミュニケーションが不足がちになり、新たなことを生み出すという観点ではやはりリアルで会うことの意義を感じた1年でもありました。

この1年は会社にとって新たなチャレンジの年になると思っています。事業面においては、広告事業の安定的成長を築くと同時に、新規事業による事業柱の構築を目指していきます。組織面においては、コロナ禍において在宅と出社を併用し、それぞれのメリットを取り入れ、強固な組織にしていきます。